人材サービス大手の英ヘイズは6日、人材の需要と供給動向に関する2018年版の調査結果を発表した。高度なスキルを有する人材の充足度を示す項目で、日本は調査対象の主要33カ国・地域中、最下位となった。技術の進化が速まる中、働き手のスキルアップが他国に比べて遅いのが原因とみている。

特に人材が不足しているのは、人工知能（AI）技術者やデータ分析官などIT（情報技術）の高スキル人材。「スキルを上げて高い賃金で転職するのが一般的な他国と異なり、終身雇用の根付く日本ではスキルアップへの意欲が低い」（日本法人マネージング・ディレクターのマーク・ブラジ氏）

同社がアジアの転職希望者3544人を対象に17年に行った調査では、仕事以外でスキルアップに月6時間以上を費やすと答えた割合が、中国の54%に対し日本は19%にとどまった。「求職者はいるが企業のニーズに合っていない。高等教育が実務でなく教養に偏っていることも影響している」（同）とみている。

今回の調査は経済協力開発機構（OECD）など公的機関や各国政府などの統計を基に、高スキル人材不足のほか賃金上昇圧力など計7項目を10点満点で集計。数字が高いほど企業が人材を採用しにくいことを示す。英調査会社オックスフォード・エコノミクスと共同で2012年から実施している。

日本は人材不足が最悪値の10点となり、昨年のワースト3位から順位を落とした。ほかにITなど専門性の高い業界の賃金上昇が0.2点で低さが際だった以外は、他国並みのスコアが多かった。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37408690W8A101C1QM8000/