英語を社内公用語にした楽天の三木谷浩史会長兼社長が、今度はコンピューターのプログラミング能力を社員に求めている。

近く１万7000人超の社員に、コンピュータープログラムの仕組みや、ＣＰＵ（中央演算処理装置）とＧＰＵ（画像処理半導体）の違いを理解するよう求める見通しだ。プログラミング言語を記述する初級レベルのコーディング能力が必須となる。

楽天は2018年、約260人の非技術系新卒者向けにプログラミング言語Ｊａｖａの入門レベルとネットワークアーキテクチャー構築の基本スキルを含む６カ月間のコースを設けた。今年４月入社の新卒400人も研修に３カ月を費やすことになる。同社では研修を全従業員に拡大する計画はまだないとしている。

三木谷会長はブルームバーグ・テレビジョンと英語で行ったインタビューで「もしトヨタで働いているなら、エンジン、サスペンションなど自動車の仕組みは知っているはずだ」と指摘。「ＩＴサービス会社に勤務しているなら、コンピューターについての基礎知識は必要だ」と強調した。

楽天はインターネット通販や金融、携帯事業などで多くの消費者を取り込む「楽天経済圏」の拡大を進めているが、米アマゾン・ドット・コムのような世界のＩＴ企業が日本国内でも勢力を広げている。従業員の知識や技術を最新に保つ試みは競争力強化の一環で、三木谷会長は10年に英語の社内公用語化を宣言した。

マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）スローン経営大学院のトーマス・マローン氏は、ある程度のプログラミング知識はマネージャーだけではなくすべての人にとってテクノロジーが実際にできることを理解するのに非常に重要であろうと話した。「理解が深まれば、適切な質問をする方法が分かる」からだ。

一般的に最低限必要なデジタルスキルは、マイクロソフトのオフィスといったソフトだけでなく、チャットや顧客管理システム（ＣＲＭ）、ソーシャルメディアでの作法を理解することが含まれる。今後数年でデータサイエンスの基本やさまざまな種類の人工知能を理解する必要が生じる可能性もある。

先端プログラミング教育協会の宍戸信彦理事は、到達点が明白な英語であれば社員も取り組みやすいがプログラミングの場合は難しいと指摘する。不可解なコードを見た社員は「やらされると思った瞬間、つらい１時間になってしまう」と述べた。

しかし、三木谷会長は「英語化」の経験が、こうした取り組みを達成できることを証明していると語る。従業員は語学クラスのために時間を見付けたり、降格の可能性を感じたりしなければならなかったが、楽天の社員は現在、英語能力テストで全国平均を上回っている。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-03-19/POLK356JTSE801