ハロワ速報

仕事、職業、就職関係の2chまとめ 移転しました。

    2015年11月

    1: 海江田三郎 ★ 2015/11/06(金) 09:16:49.34 ID:???.net

    http://toyokeizai.net/articles/-/90648

    昨今、入社1年目の社員が早々に退職をする件数が、右肩上がりに増えています
    。「そもそも希望の会社でなかった」「やりたい仕事をさせてもらえない」「イメージと違った」「希望した配属先ではなかった」など、退職理由はさまざまです。

    その中でも、ここ数年で現れ始めた理由に「会社の電話に出られない」というものがあることをご存知ですか??
    会社にかかってきた電話に自ら出て、話をしたり、取り次いだりするのが怖く、次第に会社に行くことすら辛くなる……というものです。

    「電話恐怖症」の背景にある、2つの要因
    「こんな理由、少し前までは考えられなかった!」「ゆとり世代は打たれ弱すぎて困る!」と思われる方も少なくないでしょう。
    ですが、そこは冷静に。どうしてこのような理由で「離職」にまでいたってしまうのか、きちんと検証してみましょう。
    一昔前まで、家庭には1台の電話しかなく、たいてい玄関かリビングに置いてありました。ということは、
    小さい頃から多かれ少なかれ、家族が「電話に出て話している」姿を目にしていたはずです。また、子どもであっても電話に出たり、
    取り次いだり、正確に伝言を受け取れず「なんでちゃんと聞いておかなかったの!?」と怒られたりするわけです。

    ところがここ十数年では、防犯上、家庭の電話機に子ども出さないという方針の家庭が増えました。
    また、ナンバーディスプレーが普及したのと同時に「知らない番号からの電話には出てはいけない」と教育される家庭も増える傾向にあります。
    さらに携帯電話が普及したことで、子どもたちも物心つけばパーソナルな携帯端末を持つのが一般的に。
    すると、電話は基本的に自分に用事がある場合しかかかってきません。画面上で誰からの連絡か瞬時にわかるので、
    挨拶なしにいきなり話し出すことが可能であるうえ、出るか出ないかも自分の都合で決められるわけです。

    それが会社に入った瞬間、誰からかかってくるか、どんな用件か、まったくわからない電話に対応することを求められるのです。
    緊張はマックスになり、「電話の音が鳴るだけで冷や汗が出る」と訴える人もいます。
    このように、そもそも電話というものへの接し方がわれわれ世代と劇的に違う若い世代に対して、
    新人研修で1回教えたくらいでできるようになれというのは、非常に酷なことなのです。しかもたいていの企業の場合、
    研修の内容はその企業のルールや最低限のマナーに関するもので、根本的な「電話の出方」を教えるものではないでしょう。

    「このくらいわかるだろう」は危険
    電話についてはほんの一例。「人としての基礎」と思われていたものが、今ではそうでなくなっていて、
    新入社員はそれらが身についていない状態で入社してくる……なんてことは、当たり前のように起こります。
    そのことにいちいち驚いていてはキリがありませんし、同時に、今までの教育指導を見直していく必要も出てくるでしょう。
    ポイントは、「より具体的に指導する」こと。「やってみせる」→「真似させる」→「それを修正していく」という細やかなプロセスが必須です。
    「そんなことまでしている暇はない!」というご意見もあると思いますが、このプロセスを避けてしまえば、
    その先の教育も立ち行かなくなってしまうのが現実です。

    よくある指導のトラブルの例を挙げてみます。
    1.?「ちゃんと見てて」と言って部下の前で作業を見せる
    2.?その後で、「何か質問があるか」問い掛ける
    3.?質問がなければやらせてみる
    4.?ところが、きちんとできない

    このような時に、「わからないならなぜさっき質問をしなかったの?」と相手を追い詰める上司が非常に多いのですが、これはマズイやり方です



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    1: 海江田三郎 ★ 2015/10/24(土) 20:21:09.98 ID:???.net

    http://www.nikkei.com/article/DGXLZO93146230S5A021C1CR8000/

    厚生労働省は仕事や求職をしていないニート、引きこもりなど経済的に苦しむ人への就労支援を強化する。
    来年度から農家で短期間、作業に携わる事業を開始。企業での就業体験も拡充する。
    2008年のリーマン・ショック後、働ける現役世代の生活保護受給者が急増している。受給に至る前に社会に出る足がかりを提供し、自立を目指してもらう。



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    1: @TwilightSparkle ★ 2015/10/26(月) 13:12:37.56 ID:lAwfAN8N.net

    10月26日 12時35分
    小田島拓也記者

    あの人の名刺、絶対にあるはずだけど、どうしても見つからない!

    机の中をごそごそ探した経験はありませんか。社員一人一人が受け取った名刺を会社全体で管理して共有する名刺管理サービス会社「Sansan」。創業8年でおよそ3000社を顧客に持つ企業に成長しました。
    顧客には、大手商社や不動産会社など企業だけでなく、経済産業省や徳島県といった官公庁も名を連ねています。社員や職員が「誰と名刺を交換したことがあるのか」という情報を見える化し、社内すべての人脈を活用した営業やサービス展開を可能にしました。
    起業のきっかけは何か。なぜ、徳島の古民家をサテライトオフィスにしているのか。寺田親弘社長(38歳)に経済部の小田島拓也記者が聞きました。

    ■机の引き出しに眠る資産

    社長の寺田親弘さんは大学卒業後、三井物産に入社。主にIT分野を担当し、米シリコンバレーでの勤務などを経て、2007年に退社。今の会社を設立しました。

    会社が手がける法人向けの名刺管理サービスは、名刺をスキャンし、特殊な読み取り技術でデータ化。これだけでは不正確なため、人によるチェックを経て、クラウド上に蓄積します。
    名刺の情報は専用のアプリケーションを通じて、それぞれの組織で共有され、マーケティングや営業、顧客管理まで幅広く活用できる仕組みです。

    Q:起業のきっかけは。
    A:三井物産に勤めていたときの体験がきっかけでした。あらゆるものが電子化されていくなかで、依然として名刺は紙で流通しています。当時、ほとんどの人が机の中をごそごそしながら、名刺を探し出していました。なんて無駄で非効率なんだろうと思いました。

    私は当時、アメリカのソフトウェアを日本で販売するという仕事をしていました。つてがない会社に営業に行く前には、周りにいる同僚に「知り合いがいないか」「どこの部署に当たるのがいいか」と聞きます。
    全員に「知らない」と答えられ、困ったあげく、代表番号に電話すると、営業の電話はつないでもらえない。なんとかアポを入れて、たどり着くと、営業先から言われたのは、
    「私は、三井物産のAさんとは昔から仲が良くて、昨夜もお酒を一緒に飲んで、一緒にビジネスやろうと話をしたばかりですよ」。Aさんは、私もよく知っている隣の部署の同僚です。始めに聞いて回ったときに、たまたまAさんがいなくて、聞きそびれただけの話でした。

    こうした経験は、1度や2度ではなく、しょっちゅう起きていました。始めからAさんに話を通してもらえれば、時間を浪費することもありませんでしたし、契約のチャンスも大きく広がるはずです。
    多くのビジネスマンが同様の体験をしているはず。社内の人脈を見える化できれば、ビジネスのやり方も変えられるのではないかと思いました。
    自分自身の課題解決の目線と、サービスとしての可能性の大きさを感じ、起業しました。

    Q:営業マンの中には、人脈を共有したくないという方はいませんか?
    A:歩合制が厳しい会社では、人脈が営業マンの「食いぶち」だからということで共有したくないという人もいるのかもしれませんが、かなり減ってきていると感じています。
    組織全体でみたら、人脈を共有したほうが、確実にビジネスチャンスが広がると思います。それに、情報というのは、どんどんオープンになってきています。

    私が三井物産に入社しときは、ちょうどスケジュールソフトが導入された頃でした。当時は「周りの人にスケジュールなんて知られたくない」という人が多かったと思います。
    しかし、今はスケジュールは当たり前のように共有されています。人脈も当たり前のように共有するものへと変えていけると確信しています。

    ■地方・アジア・個人で市場拡大を

    Q:今後のビジネス展開は?
    A:法人向けの顧客は3000社程度にすぎませんが、市場はどんどん拡大していくと思っています。会社というものは、日本に100万社あると言われていますので、どこまで開拓していけるかが課題です。
    サービスは、関東圏だけですので、これから1年かけて地方展開を加速します。あとは海外です。名刺は日本では年間10億枚、海外では100億枚使われると言われています。アジアでは、日本とほとんど変わらない名刺文化があります。(記事の続きや関連情報はソース元で)

    引用元:NHKニュース http://www3.nhk.or.jp/news/business_tokushu/2015_1026.html



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    1: 海江田三郎 ★ 2015/10/27(火) 21:51:39.58 ID:???.net

    http://nikkan-spa.jp/967272

    ’15年9月に行われたダボス会議で75.4%の企業関係者などが「10年後に企業活動の30%をロボットがこなす」と回答したと
    する報告書が発表された。今や技術革新により、労働のあり方は大きな過渡期を迎えつつある。
    さらに、日本経済は五輪バブル終焉、少子高齢化という不安要素も孕む。
     果たして、今、従事する仕事は5年後も存在するのか。その実態に迫る一環として、夏野剛氏(慶應義塾大学・特別招聘教授)
    と佐藤航陽氏(メタップス代表取締役)が「賢者の知恵対談」を敢行。ここでは、その一部をお届けする。
         ☆         ☆         ☆

     AIや技術の進化を危機と感じる人が増えた昨今。しかし、この状況を夏野剛氏と佐藤航陽氏は「むしろチャンス」と捉える。
    人類史上もっとも不確実ともいえる今の時代、IT業界の雄が考える5年後に食える人物像とは――。

    夏野:佐藤さんのメタップスはAI事業に取り組んでいるけど、AIが代替できる仕事が人の手を離れるのは当然だよね?
    佐藤:そうですね。でも、AIには自ら知性を持つ“汎用型”と、株の売買など1つの作業を行う“特化型”の2パターンがあるんですよね。
    夏野:汎用型の実用化はなかなか難しいから、5年後もAIに代替されないかもしれない。でも特化型は簡単に普及するから、
    例えば、弁護士とかは厳しいんじゃないかな。今ある『ヤフー知恵袋』にAIが搭載されたらすぐに代替されると思うし(笑)。
    佐藤:ですね。いわゆる専門職は特化型ですから、例えば多くの“士業”が必要なくなると思います。
    弁護士や会計士のように、決められた範囲や過去のパターンで処理していく作業は、今後AIに代替されていくでしょうね。
    夏野:そういう意味では、医師も他人事ではない。紹介状や処方せんを出すだけの街の個人医院なら、
    国が医療バージョンの知恵袋を提供すれば要らなくなってしまう。

    佐藤:スマホに症状を入力するとデータベースで照合されて、考えられる病気が表示される。技術的には十分可能ですからね。
    夏野:海外ではそういう動きもあるけど、日本では医師会や歯科医師会がロビイング活動をしていて、
    政治的な影響力は強い。だから、士業なんかは“既得権益”として守られ、意外と20年ぐらいは生き残るんじゃないかな。
    そうなると、日本のAI産業は世界から取り残されてしまうわけだけど。

    佐藤:その点、米国は国が最先端のテクノロジーを積極的にバックアップする傾向がありますよね。
    夏野:日本でも安倍政権は規制をなくそうとしているけど、「規制を残してくれ」と言っているのは、実は民間企業。
    だから、僕は、この先の5年間で日本でしか通用しない“ガラパゴス職業”が増えると見ているんだ。
    佐藤:そうやって既得権益で守られる職業には、まだ猶予がありますけど、それ以外の職業はダイレクトに影響を受けるでしょうね
    。しかも、AIどころかインターネットで代替できる業務は多く、例えば、管理職に求められる能力も変わっていくかと。

    夏野:というと?
    佐藤:部下の報告をまとめたり稟議を回したりするのは、管理職がいなくてネットでできてしまう。
    つまり、今後の管理職は部下のマネジメントがメイン業務になると思うんです。
    夏野:必要とされるのは、部下から「この人の下ならやる気が出る」と思われる人物ですね。
    佐藤:カリスマ性や人間味があってコミュニケーション能力に長けた人が求められると思います。
    夏野:でも、危機感を持っている管理職の人たちは少ない。ヒドいやつは「自分はクビにならない」と高をくくっている。
    でも、今の時代に正規雇用や大企業に意味なんてなくて、会社がいつ潰れるかわからない。まさに「明日は我が身」なのに。

    なつの・たけし●慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授。NTTドコモ在籍時に「iモード」や「おサイフケータイ」等
    の多くのサービスを立ち上げた。現在「カドカワ」や「GREE」「ぴあ」など複数の企業の取締役を兼任している
    さとう・かつあき●‘86年、福島県生まれ。株式会社メタップス代表取締役社長。早稲田大学在学中の’07年に同社を設立。
    ’11年に人工知能を活用したアプリ収益化プラットホーム「metaps」を開始。世界に8つの拠点を持ち、未上場で43億円を資金調達して
    注目される。8月末にマザース上場



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    1: 海江田三郎 ★ 2015/11/01(日) 09:13:05.69 ID:???.net

    http://diamond.jp/articles/-/80481

    ラグビーW杯イングランド大会で活躍した日本代表チームは、決勝トーナメントには進めなかったものの
    、優勝候補の南アフリカを含む3勝という快挙を達成した。これは、ポテンシャルの高い選手たちが、
    科学的に根拠のある過酷なトレーニングを行った「努力」の結果だ。選手たちの天性の才能だけでもなければ、
    監督の指導力だけでもない。彼らは常日頃、早朝5時から3部練習、4部練習……と、とんでもなく長い時間トレーニングし続けていたのである。

     NHK『プロフェッショナル?仕事の流儀』などを見ていてもわかるが、偉業を成し遂げた研究者もスポーツ選手も、
    みんな長い時間努力に努力を重ね、失敗に失敗を重ねている。その結果、やっと光明が見えて、
    その後も懸命に努力し続けたのちに、やっと成功を掴んでいるのだ。振り返ってみると、「無駄打ちだったな」という過程もたくさんあったことだろう。
     一方、昨今の日本の大企業の多くは「時短」「効率化」「無駄の排除」がキーワードになっている。
    会社の業務は無意味で無駄な時間の塊だ。長時間会社にはいるけれど、その実、ダラダラと無意味な
    会議や時間を過ごしているだけで、非効率的、非能率的になっていることも多い。
    「仕組みを変えて、無駄を排除し、全員が早く帰れるようにしよう」というのは、素晴らしいことだと思う。
    早く帰れば、仕事だけでなく私生活も充実する。非常に結構なことではないか。
     ただし、これは基本的な仕事の枠組みが確立されている「オペレーション業務」に関しての話である。
    それであれば、「時短」「効率化」「無駄の排除」を追求することによって、一定の生産性の向上、個人の満足度向上にも寄与できる。
     ところが、プロフェッショナルの世界、イノベーションの世界ではそうはいかない。
    プロフェッショナルな人材に求められるのは、「限界への挑戦」である。よく考え、動き、トライし、
    学びと気づきを繰り返し、鍛錬を重ねる。どれだけ、そのサイクルを回してきたかがものを言う。
    そして、イノベーションは、失敗の連続である。誰もやったことのない価値を見つけ生み出すプロセスは、
    すべてが試行錯誤なのである。最初から答えにたどり着くことなどない。

    マネックスの松本大社長は「人間のもともとの能力に大きな個人差なんてない」と断じたうえで、
    長時間労働して始めて優れた仕事ができると説いている。努力の投入量によってアウトプットが変わってくるからだ。
     サッカー日本代表の監督を務めたオシム監督は、「サッカー選手は24時間サッカーのことを考えろ」と言っていた。
    イノベーションの専門家は、声をそろえて、数限りない失敗を当たり前のこととして覚悟することを説く。
     電通の「鬼十則」ではないが、一流の仕事をするためには、泥臭い努力が必要なのだ。仕事を成し遂げた人たちは、それを身をもって知っている。

    残業ゼロ、休みの増加が「普通の人」のコミットレベルを下げる
     たしかに、「わが社は残業ゼロ。社員には休日をしっかりとらせていますが、事業はうまくいっています」と
    メディアに取り上げられる企業はたくさんある。それが嘘だとは言わないが、後付けのケースがほとんどではないだろうか。
    「いいタイミングで、上り調子の業界に参入し、運よく当たった」「そして構造的にその優位性が継続できる状況にある」から、
    社員を5時に帰社させる余裕ができたのだ。しかし、そんな夢のような状況はあまり長くは続かない。
    いつかは事業環境が変化し、彼らも休日返上で必死に働かなくてはならなくなるはずだ。
     早く帰社して、仕事以外の活動をすれば、何らかの「気づき」を得ることはできるだろう。
    見聞を広げることもできる。それは私も否定しないが、そこで得た「気づき」がイノベーティブな仕事の本当の意味での
    「核」になるとは思えない。思いつきをビジネスで使えるレベルにまで昇華させるには、やはりとんでもなく努力を投入する必要があるし、



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