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仕事、職業、就職関係の2chまとめ 移転しました。

    カテゴリ: AI

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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2019/01/15(火) 12:18:48.33 ID:CAP_USER.net
    米未来学者レイ・カーツワイル氏は2045年にAI(人工知能)がヒトの知能を超えるシンギュラリティー(技術的特異点)が到来すると予測した。その波がいち早く押し寄せたのが金融・証券市場だ。機械やAIが株価の方向性を決め、値動きを増幅し、売買する。デジタル技術の発達でヒトの存在感が急速に薄れる「無人市場」の実像を探る。

    https://www.nikkei.com/content/pic/20190115/96958A9F889DE1EBEAE4EBEAE5E2E3E2E2E3E0E2E3EB968693E2E2E2-DSXMZO3989922011012019DTA001-PB1-7.jpg
    エンジニアは自由に席を変えながら作業する(フロー・トレーダーズのアムステルダム本社)

    世界中で株式市場が乱高下した年末年始。シンガポールの高層ビルで山田岳樹氏は投資家から殺到する上場投資信託(ETF)のオーダーをコンピューター上で淡々とさばいていた。山田氏はオランダに本社がある高速取引業者(HFT)、フロー・トレーダーズのトレーダーを務める。

    同社は金融庁にも登録する世界の主要HFTの1社だ。400人弱の社員の4割ほどがテクノロジー関連。数学やコンピューターを専攻した20代の若者が多い。「金融機関というよりIT(情報技術)企業に近いかもしれない」(山田氏)という。

    世界の6500銘柄超の上場投資信託(ETF)を中心に、投資家を相手にした「マーケットメーク」と呼ばれる売買で収益を上げる。いくらで売り買いするかの計算から、その価格の投資家への提示、取引の実行まですべてをシステムで完結。「機械でなければとてもできない」(山田氏)ビジネスだ。

    フロー社は18年、1~9月だけで6300億ユーロ(約78兆円)の売買を手掛けた。世界のETF市場に占める売買代金シェアは4%近くに達する。

    投資家とのETFの売買で得られるわずかな値ざやを積み重ね、18年1~9月期に1億6600万ユーロ(約210億円)のEBITDA(利払い・税引き・償却前利益)を稼いだ。年間では最高益を更新する勢いだ。

    https://www.nikkei.com/content/pic/20190115/96958A9F889DE1EBEAE4EBEAE5E2E3E2E2E3E0E2E3EB968693E2E2E2-DSXMZO3992661011012019920M01-PB1-4.jpg
    同社が手掛けるマーケットメーク業務はかつて証券会社の役割だった。同社のようなシステムを駆使した高速取引業者が、人手に頼った取引から急速に主役の座を奪い取った。

    マーケットに流動性をもたらしているのが、HFTのような機械なら、新たに株価の方向性を決める存在に浮上しているのもAIファンドなど機械だ。

    米国では求人者数やホテルの予約件数などこれまで投資情報にならなかった「オルタナティブ・データ」をAI(人工知能)が分析し、投資に活用する動きが広がる。米データ調査会社、シンクナムは18年11月、米ゼネラル・モーターズ(GM)が工場閉鎖などの構造改革案を公表する前に同社の求人者数が8割減っていたとの調査を公表した。GM株は構造改革案を発表後に急騰した。AIファンドは求人者数など新しいデータを事前に入手、分析し、株価の方向性変化を狙う。

    こうした株価の変化を増幅させているのが、モメンタム型ファンドや商品投資顧問(CTA)などトレンドフォロワーと呼ばれる「順張り」勢だ。

    https://www.nikkei.com/content/pic/20190115/96958A9F889DE1EBEAE4EBEAE5E2E3E2E2E3E0E2E3EB968693E2E2E2-DSXMZO3985476010012019DTA001-PB1-4.jpg
    米国で急成長している上場投資信託(ETF)がある。「iシェアーズ エッジMSCI米国モメンタム・ファンド」。2018年末時点の純資産は約79億ドル(約8500億円)と5年前と比べて40倍に膨らんだ。モメンタム(勢い)の名前の通り、株価の勢いに自動で追随し、銘柄を入れ替えるETFだ。10日時点の組み入れ銘柄トップは時価総額世界トップとなったアマゾン・ドット・コム。QUICK・ファクトセットによると、同ETFには18年に約32億ドルの資金が流入した。

    こうした投資手法は「モメンタム運用」と呼ばれ、かつては数理分析を駆使するヘッジファンドなどの得意分野だった。ETFとなったことで、誰でも投資可能になり規模が拡大。急落と急上昇を繰り返した年末年始の株式相場のように株価の振幅を大きくする要因と指摘される。

    (文字数制限の為、後略します、残りは元ソースにて)

    2019/1/15 5:30
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO39869870Q9A110C1DTA000/

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/12/17(月) 14:05:41.01 ID:CAP_USER.net
     JR東日本は終電後の山手線を利用し、発車から停車まで自動制御する「自動列車運転装置(ATO)」の試験を始める。将来的に無人運転を実現させたい考えだ。

    山手線は現在、「自動列車制御装置(ATC)」によって自動的に速度制限がかかるほか、ホームの停止位置にぴたりと止まる「定位置停止装置(TASC)」が導入されている。ただ、加速やカーブでの減速などは運転士が手動で操作している。これに対し、東京メトロや都営地下鉄、つくばエクスプレスなどで導入が進むATOは、運転士が出発時にボタンを押すだけで、次の駅に停車するまで自動運転される仕組みだ。

     山手線での実験は、12月29、30日、翌年1月5、6日の計4日間、終電後に実施される。最新型車両「E235系」に開発中のATOを搭載して全線を走らせながら、加減速などの車両制御機能や乗り心地を確認する。

     従来のATOの機能に加え、ダイヤが乱れた場合の遅れ回復や、雨や風による徐行規制などにも自動対応できる高性能なシステム開発をめざす。
    https://www.asahi.com/articles/ASLD55K16LD5UTIL046.html

    【山手線が自動運転試験へ将来は無人運転めざすJR東】の続きを読む

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/12/12(水) 01:24:31.30 ID:CAP_USER.net
    AI=人工知能を使った新しい動きです。万引きをした人物の特徴を学習したAIを活用して、横浜市内のコンビニエンスストアの防犯カメラの映像、3000時間分を解析した結果、不審な動きをする男の姿が検出され、逮捕につながったことがわかりました。映像を解析した会社は万引きの被害を防ぐ新たな対策として期待できるとしています。

    警察などによりますと今月6日、横浜市内のコンビニエンスストアで帽子を万引きしたとして80歳の男が逮捕されました。

    この店では、半年間で100万円以上の被害が出るなど、相次ぐ万引きに困っていたということで、都内の映像解析会社と提携し、万引きをした人物の特徴を学習したAI=人工知能を活用して店の6台の防犯カメラの映像、3000時間分を解析しました。

    AIは、陳列棚から取った商品をそのままかばんに入れたり、レジを通らずに商品を外に持ち出したりした場面を抽出するようプログラムされています。また、歩幅や関節の動きなど100以上のポイントから同じ人物かどうかも判別できるということです。

    解析の結果、事件の前に店を訪れた男の不審な動きが検出され、警戒していた店員が帽子を隠し持って店を出た男に声をかけ、逮捕したということです。捜査関係者によりますと、AIを使った防犯カメラの映像の解析が万引きをした人物の逮捕につながったケースは、極めて珍しいということです。

    映像解析会社の田中遼社長は「防犯カメラを常に監視することは人手の問題もあり難しい。AIを活用することで容疑者の特徴や行動を把握し、万引きの被害を未然に防ぐ対策が取れるようになるので期待できる」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181211/k10011743361000.html

    【万引き犯をAIが検出 防犯カメラの映像解析で逮捕】の続きを読む

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    1: 名無し募集中。。。 2018/11/27(火) 12:35:31.59 0.net
    俺様って頭いいなぁ

    【AIで仕事が無くなったらAIをメンテナンスする仕事をすればいいじゃん!!!】の続きを読む

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    1: ムヒタ ★ 2018/11/21(水) 07:48:00.60 ID:CAP_USER.net
     NTTコミュニケーションズは20日、飲食店や宿泊施設での予約の無断キャンセルを防ぐために、人工知能(AI)が予約確認の連絡をするサービスを12月1日から開始すると発表した。合わせて大手の飲食店の予約サイトで約3カ月間の実証実験を実施。予約確認の手間を省き、サービス業の人手不足に対応する狙いがある。

     予約確認サービスは、来店日の数日前にAIが通話やショートメッセージサービス(SMS)などで自動的に予約者に連絡し、無断キャンセルを予防する。応対の内容記録などの後続処理も自動化しており、従業員の仕事が効率化できる。

     実証実験は大手飲食店予約サイトで12月から来年2月まで実施する。AIが予約者の返答から来店の意向を判断して店側に通知する。予約を変更する場合は手順などを案内する。

     店舗側は原則として、インターネット回線があれば、月額の利用料を負担するだけでシステムを導入できる。NTTコムは、同様の業務にあたるオペレーター1人あたりの人件費は月額数十万円としたうえで、「2~3割低い料金設定になる」としている。3年間で数十社への導入を目指す。
    2018年11月21日 06時29分
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1811/21/news058.html

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