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仕事、職業、就職関係の2chまとめ 移転しました。

    カテゴリ: IT

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/06/14(日) 02:29:06.20 ID:CAP_USER.net
    新型コロナウイルスの流行を機に、NTT東日本が開発し無償提供しているテレワークシステムが好評だ。自宅のパソコンから安全に職場のネットワークに入れるシステムで、利用者はすでに3万2千人を超えたが、驚くべきはこのシステムがわずか2週間で開発された点だ。携わったのは同社が4月にヘッドハンティングした登大遊(のぼりだいゆう)さん(35)。業界では名の知れた天才プログラマーだ。

     「短期間で作ったシステムだが、大きな事故はない。今後のシステム開発にとって大きな価値になる」

     そう語る登さんは、小学生でプログラミングを始め、高校時代にはプログラミングに関する著書を出版。筑波大在学中に開発した独自のVPN(仮想プライベートネットワーク)システムで平成19年に経済産業相表彰も受けた。今も同社に籍を置きつつ、筑波大准教授や自ら起業したソフトウエア会社の代表も務める。

     国のサイバーセキュリティー研究の中核を担う独立行政法人「情報処理推進機構(IPA)」でも業務にあたるが、仕事をする上で必要となる秘密保持の誓約書の提出を拒否した逸話もある。その際は、厳しすぎる守秘義務が開発を滞らせている点や、代わりの情報漏洩(ろうえい)対策をまとめた数十枚のリポートを提出して特例を勝ち取った。「今も研究仲間の間では、このリポートの提出が慣例になっている」という。

     世界の技術者がしのぎを削るシステム開発の世界ではスピードが命だ。しかし、日本の大企業の開発現場は部署間の縦割りや、セキュリティー対策を重視する傾向があり、新技術の導入は遅れがちだ。NTT東にとっても柔軟で迅速な開発は課題。登さんを迎え入れるのに合わせて「特殊局」という部署を新設し、自由に仕事ができる環境を整えた。

     新部署といっても2人だけの小所帯。外出自粛もあって、テレワークシステムはテレビ会議をしながら作り上げた。手のひらサイズの汎用(はんよう)コンピューター100台を利用しているのが特徴で、設備費用は既存のシステムの10分の1程度に抑えた。セキュリティー面で難色を示す声もあったが、スピードを優先させた。

     「日本の大企業はエンジニアの質も高く、開発環境も恵まれている」と語る登さん。ただ社内調整に力を割かれている現実もあるといい、「エンジニアの能力が発揮される環境整備が大切だ」と話している。
    https://www.sankei.com/economy/news/200613/ecn2006130011-n1.html

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/04/06(月) 21:41:17 ID:CAP_USER.net
    米Microsoft傘下のSkypeは4月3日(現地時間)、Microsoftアカウントもアプリのダウンロードも不要の無料Web会議サービス「Meet Now」機能を利用可能にした。数クリックで無料のWeb会議を開始できる。

    Webページの「無料の会議を作成」ボタンをクリックするとWeb会議用の一意のURLが表示されるので、それをメールなどで送ることで参加者を募れる。Microsoftによると「あらゆる機能を自由に利用でき」、「会議リンクの有効期限はなく、いつでも使うことができ」るという。なお、SkypeのWebクライアントをサポートするWebブラウザは、Microsoft EdgeとGoogleのChromeのみだ(Firefoxで試してみたところ、「ブラウザーがサポートされていません」と表示された)。

    Skypeでは2015年からゲストはアカウントなしで参加できるが、主催者はアカウントが必要だった。「Meet Now」で会議を開始しようとすると、主催者もログインせずに会議室を開ける。

    サポートページによると、Skype同士の音声通話、ビデオ通話、ファイル転送、インスタントメッセージ(IM)の会話はすべて暗号化されているとあるが、Zoom同様にエンドツーエンドの暗号化はされていない。

     新型コロナウイルスのパンデミックで自宅に留まる人が増加する中、ZoomやMicrosoftの「Teams」、Skypeなどのオンライン会議サービスのユーザーが急増している。Zoomは操作が簡単なこともあり、ユーザーが激増したが、複数のセキュリティ問題が浮上し、対応に追われている。

     MicrosoftのTeamsは現在のところビジネスユーザー向けだが、今秋には一般ユーザーへの提供が開始される見込みだ。企業向けSkypeは来年7月に終了になり、Teamsに完全に移行することになっている。一般向けSkypeについては、今のところ特に発表はない。
    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2004/06/news058.html

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/03/16(月) 20:43:50.85 ID:CAP_USER.net
    私はこの「極言暴論」などを通じて、人月商売のITベンダーにいる技術者に対して「転職せよ」とあおり続けてきた。人月商売のIT業界ははっきり言って、まともな産業ではない。最新技術を学ぶ機会に恵まれず、理不尽に職を失うリスクもある。だから「空前の技術者不足が続くうちに転職せよ」と言ってきた。今ならユーザー企業やITベンチャーなどまともな企業に転職する道がある。

     しかし、そんなふうに技術者をあおるのは、そろそろやめにしないといけないと思っている。理由は単純。新型コロナウイルスの感染拡大などで経済ががたがたになってきたからだ。日本、そして世界レベルで景気後退が始まっている可能性が高く、もはや景気が持ちこたえられるかどうかを心配するよりも、景気の落ち込みのスピードや深さがどの程度になるかを心配したほうがよい状況だ。

     景気の悪化は当然、転職活動に響く。今はまだ求人件数も多いが、企業の採用意欲はこれから先、どんどん衰えていく。中途採用を続けていても「本当に優秀な人だけ採用しよう」といった具合に、採用条件のハードルを次第に上げていくだろう。もちろん、それでも人月商売のITベンダーにいる技術者は転職にチャレンジしたほうがよいが、転職活動には今まで以上に慎重さが必要になってくる。

     随分前から気になっていたが、人月商売のIT業界には人が良すぎる技術者が多い。本来、転職を決意したのならプロジェクトがどんなに佳境でも、平然と退職しなければいけない。だが「今辞めたらプロジェクトチームに迷惑がかかる」などと人の良さを発揮してしまい機を逸する。下手をすると、プロジェクト終了後に退職する旨を上司に伝えた後に、景気後退を理由に転職先から内定を取り消され、退職と同時に失業という憂き目に遭いかねない。

     だから先に書いたように、そろそろ「転職せよ」とあおるのはやめようと思う。これまであおり続けた結果、何人もの技術者が転職に踏み切った。実際に「あおられて転職活動を踏み切った結果、ユーザー企業に転職できた」といったメッセージをTwitterなどで幾つかもらいもした。だが、これからは逆に不幸な結果に終わる人も出てくるだろう。くれぐれも慎重に事を進めてもらいたい。

     ただし、可能ならば一刻も早く転職に踏み切ったほうがよい人たちがいる。下請けITベンダーの技術者たちだ。特に多重下請け構造の下位層で仕事を請けているITベンダーの技術者は、可及的速やかに多重下請け構造から脱出すべきなのだ。脱出できずにいると近い将来、転職先がないなかで職を失うリスクがある。「もうあおらないと言ったくせに、またあおるつもりか」とあきれる読者もいると思うが、あおっているわけではない。これは事実なのだ。
    https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00148/031200105/

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/03/06(金) 23:54:07.05 ID:CAP_USER.net
    新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務やテレワークの機会が増えるなか、存在感を高めているのがビデオ会議ツールの「Zoom(ズーム)」だ。米カリフォルニア州サンノゼに本社を置くズーム・ビデオ・コミュニケーションズが手がけるサービスで、世界で約70万社が利用するといわれる。

     ビデオ会議サービスでは、米マイクロソフト傘下の「スカイプ(Skype)」など数多くのプレーヤーが競争している。そのなかでZoomが目立っているのは、使い勝手の良さが支持されているためだろう。例えばビデオ会議を主催する場合、会議のテーマや日時などを決め、参加者に専用のURLまたは会議室番号とパスワードを伝えれば招待できる。

    他のサービスでは、参加者それぞれがIDを持ち、事前に交換しておく必要があるものが多い。一方、Zoomは会議の主催者がアカウントとIDを持っていれば参加者はIDを作る必要がない。会議中に資料を見せるといった機能もあるほか、必要なデータ通信量がほかのサービスよりも少ないとされ通信環境が安定していることも支持を集めている大きな理由だ。

     100人までの参加であれば無料で利用でき、それ以上の参加人数では月額2000円から。全国の学校の一斉休校に伴い、Zoomは4月30日まで教育機関向けに無償で提供されている。東京都内のある私立中学校ではホームルームをZoomで開催するなど、企業だけでなく教育現場にも利用が広がりつつある。

     米ズーム社は2011年の設立で、19年4月にナスダックへ上場した。創業者のエリック・ヤンCEO(最高経営責任者)は中国山東省の出身で、1997年に渡米しWebex社でエンジニアとして働いていた。のちに同社を買収した米シスコシステムズでビデオ会議ツールの開発に携わっていたヤン氏は、より使い勝手のよいサービスの開発を目指し起業を決めた。

     新型コロナウイルスの世界的な感染でリモートワーク需要が拡大していることも追い風となり、ズーム社の株価は20年に入ってから約7割上昇。上場時に90億ドル(約9700億円)だった時価総額は320億ドルを上回る。ズーム社が4日に発表した20年1月期の売上高は前年同期比88%増の6億2265万ドル(約666億円)、当期純利益は同3.3倍の2530万ドルだった。21年1月期も売上高は9億500万~9億1500万ドルと5割近い成長を見込んでいる。

     ライドシェア大手の米ウーバー・テクノロジーズやSNSの米ピンタレストなど、上場後も赤字が続き苦戦するテック企業が目立つ。「WeWork」を運営する米ウィーカンパニーの上場延期もあり、スタートアップ企業への見方が厳しくなっている。「シリコンバレーでは7年間で結果を出さなければ投資家がCEO交代を求める」(立教大学経済学部の山縣宏之教授)といわれるなか、投資家にとっても上場後に手堅く業績を伸ばし利益を確保しているズームが魅力的に映るのだろう。

     ビデオ会議ツールの製造を手がける米Owl Labsが実施した調査によると、ビデオ会議ソフトの利用者のシェアではZoomが25%、2位に「Skype for business」が続く。Zoomはスタートアップ企業や従業員数が500人以下の比較的規模の小さな企業に使われている。

     コミュニケーションの新たなプラットフォームとなりつつあるZoom。リモートワークが新たな働き方として定着すれば、今後さらにシェアを伸ばしそうだ。
    https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/030501125/

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/03/14(土) 23:51:55.13 ID:CAP_USER.net
     センスウェイは、トイレにまつわるさまざまな課題をIoTによって解決する法人向けサービス「ToiletMaster」(トイレットマスター)の提供を開始した。

     オフィス内のトイレ利用状況をIoTデバイスで管理可能にするユニークなサービス。個室トイレのドアに開閉センサーを取り付けることで、空き室状況の表示や長時間の利用検知、集計データによる分析にも対応した。検知センサーに低消費電力のLoRaWAN対応センサーを採用したことで、電気配線工事を行うことなく容易に設置できるのが特徴。

     今後はユーザーのニーズに応じてサービスを拡充し、AI分析機能の導入による不正利用の検知や汚れ等の異常状態の検知などの機能追加も想定しているという。

     利用料金は初期費用がセンサー1台当たり9800円で、別途月額料金(基本料:月額3400円、デバイス使用料:センサー1台当たり月額400円)が発生する(価格は全て税別)。
    https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2003/13/news113.html

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