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仕事、職業、就職関係の2chまとめ 移転しました。

    カテゴリ: IT

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    1: 田杉山脈 ★ 2019/09/12(木) 19:37:15.21 ID:CAP_USER.net
    NTTデータが2018年12月に導入した高額報酬制度の「Advanced Professional(ADP)」。優れた技術者を2000万円を超える年収で遇する同制度の適用第1号がこのほど明らかになった。その人物の横顔に迫ろう。

     適用第1号となったのは、ビッグデータ処理のオープンソースソフトウエア(OSS)「Apache Hadoop」の事業を同社で立ち上げたことで知られる濱野賢一朗氏だ。1980年6月生まれの39歳。同社はADP制度を発表した際に「確定申告が必要な額になる給与」、つまり年間2000万円を超える給与になると説明していた。濱野氏の給与は標準報酬だけで2000万円を超え、業績に応じて年収は最大3000万円に増えるという。

    米国IT企業に対抗すべく高額報酬制度を導入する日本のIT企業が相次いでいる。しかしその適用者が明らかになるケースは珍しい。濱野氏は、2019年9月5日に開催されたNTTデータのカンファレンスに登壇し、自らADPの適用対象になったことを明らかにした。

     NTTデータは濱野氏に続いて、著名なOSSの開発プロジェクトに「コミッター」などとして参画する技術者2人にADPを適用した。ADPが名ばかりの制度ではなく実際に対象者がいるのだと対外的に示すことで、社外からの優秀な人材の獲得に弾みをつける狙いがある。

    煩雑な管理業務からも解放
     給与が高くなるだけではない。ADPの対象者は業務内容や予算執行に関する権限や裁量も大きくなる。通常のケースでは同社の従業員は課長や部長といった職位に応じて権限が決まっている。それに対してADPの対象者は、経営陣が対象者ごとにそのミッションや権限を個別に設定する。

     濱野氏は技術開発本部先進基盤技術グループの「エグゼクティブ・エンジニアリング・ストラテジスト」に就任。「NTTデータは事業規模で(ITサービス事業者の)グローバルトップ5に入ることを目標に掲げているが、テクノロジーの面でもグローバルトップ5に食い込めるような技術的な取り組みを進めていく」(濱野氏)という。管理職ではないので、日本の大企業特有の煩雑な管理業務からは解放される。「管理業務は別に担当する人がいる」(同)ため、濱野氏は戦略の立案や企画の実現に専念できる。

     これまでのNTTデータは成果を上げた技術者を管理職に「昇格」することでその労に報いてきた。実際に濱野もHadoop事業を軌道に乗せた後、2016年から2018年まで秘書室課長として、最高技術責任者(CTO)を補佐する任務に就いていた。今後は未来ではなく現在の高い報酬と、煩雑な管理業務ではなく専門性を生かせるミッションが濱野氏に与えられることになる。
    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/02854/

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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2019/08/28(水) 14:00:36.84 ID:CAP_USER.net
    あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の波に国内の工場が乗り遅れている。原因の一つはサポートの切れた「老害パソコン」が数十万台規模で稼働していること。生産設備と密接に絡み、更新すると予期せぬ停止を引き起こすリスクがある。だが放置したままではサイバー攻撃の標的になりかねず、対策が急務だ。

    千葉県松戸市のパソコン修理専門店「ピーシーエキスパート」には、全国各地から旧型パソコンの修理依頼が押し寄せる…

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    2019/8/28 11:30
    日本経済新聞 電子版
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49051900X20C19A8TJ1000/

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    1: 田杉山脈 ★ 2019/08/19(月) 20:01:44.72 ID:CAP_USER.net
    ありがたいことに、この「極言暴論」は人月商売のITベンダーの技術者、そしてユーザー企業のIT部門の技術者から強い支持をいただいている。IT業界の多重下請け構造などの理不尽やユーザー企業の経営者のITに対する無理解などを無遠慮にバンバン批判するので、技術者からすると「よくぞ言ってくれた」となるだろう。

     ただし、私は必ずしも技術者の味方というわけではない。だから「この人たちはいったい何を考えているのだろう。どうしてここまで愚かなのか」と思うときがある。その典型がブラックに近いような下請けITベンダーで酷使されながら、転職しようとしない人たちだ。空前の技術者不足で自身のキャリアや人生を大きく変えるチャンスが広がっているのに、多重下請け構造の底辺でくすぶっている。

     「この会社はどうしようもない」「こんなところにいては自分の将来は無い」などと話す技術者に出会う場面がある。そんなとき、私は「だったら転職すれば」としか言わない。そうしたくだらない状況から脱するには、会社の在り方を変えてしまうような変革リーダーになるか、とっとと会社を辞めるかしかない。そして変革リーダーになるのは難しいが、転職するのは今のご時世なら簡単だ。

     だからこそ今の職場に不満や不安を抱えている技術者には強く転職を勧めるわけだ。しかし反応は芳しくない。転職できない理由(たいがいはどうでもよい理由)をひたすら聞かされたりする。揚げ句の果てには「上から目線でものを言うな!」と怒られる始末。そのときようやく、この人は相談したいのではなく、単に愚痴りたいだけだと気付く。全くの時間の無駄である。

     構造問題を個人の責任に転嫁するケースが多い「自己責任論」にくみしたくはないが、この場合は自己責任でよいだろう。もう勝手にしなさいである。そして「この人たちはいったい何を考えているのだろう」といぶかるケースは他にもある。例えば人月商売のIT業界には、技術者なのに新しい技術を全く学ぼうとしない人たちが大勢いる。

     この件は一度だけだがSIerの技術者と議論した。この技術者は「そもそも基幹系システムなどの開発では枯れた技術を使うので、最新技術を学んでも仕方がない。それに勉強したいと思っても、忙しくてとても無理」と話していた。学ぶ必要も学ぶ時間も無いという事情らしい。しかし、そんな認識ではやがて「45歳の崖」に突き当たってしまうぞ。

     45歳の崖とは、最近バズワードとして流布している「2025年の崖」に似せて、私が勝手に作った造語だ。2025年の崖は老朽化した基幹系システムがもたらす6年後に訪れる危機を示す言葉だが、45歳の崖は新しい技術を勉強しようとしない技術者のキャリアの危機を指す。なぜ45歳なのかと言うと簡単だ。企業がリストラに乗り出す際には多くの場合、45歳以上が対象になるからだ。

    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/080800073/

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    1: 田杉山脈 ★ 2019/07/31(水) 23:16:27.48 ID:CAP_USER.net
    ビジネスの世界では「2019年現在でも企業の3分の1がWindows XPを使い続けている」ことがIT業界向けオンラインコミュニティを運営するSpiceworksの調査により明らかになりました。

    2001年10月にリリースされたWindows XPは、安定した動作と要求されるPC性能の低さからユーザーから絶大な支持を集め、その人気ぶりは当初2009年4月に予定されていたサポート終了が5年間も延長されるほど。そんなWindows XPも2014年4月には惜しまれつつサポート終了を迎えました。

    しかし、「ネットワークとエンドポイントセキュリティの未来」と題して発表されたレポートによると、2019年現在も企業の3分の1%がWindows XPを使い続けているとのことです。

    以下はOSごとに「そのOSがインストールされた端末を少なくとも1台は稼働させている」と答えた企業の割合を示した棒グラフです。赤枠で囲った部分を見ると、2017年の42%よりは使用率が低下しているものの、2019年現在も32%がWindows XPがインストールされた端末を使用し続けていることが分かります。
    https://i.gzn.jp/img/2019/07/31/businesses-still-have-windows-xp/001_m.png

    Microsoftにとってはなお頭の痛いことに、2020年のサポート終了を目前に控えたWindows 7の使用率も約80%と高く、しかも割合は最新のOSであるWindows 10の使用率を上回っています。
    https://i.gzn.jp/img/2019/07/31/businesses-still-have-windows-xp/002_m.png

    シェアに注目した別の調査では、2019年1月にやっとWindows 10のシェアがWindows 7を追い越したばかりだということも分かっており、古いOSからWindows 10への移行に二の足を踏んでいるユーザーたちの姿が浮き彫りになっています。

    IT情報サイトTechRepublicのライターであるジェームズ・サンダース氏は、「Microsoftの最も手ごわいライバルはMicrosoft」というIT業界の格言を引用し、こうした状況は当面の間Microsoftを悩ませ続けるだろうとの見方を示しました。
    https://gigazine.net/news/20190731-businesses-still-have-windows-xp/

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    1: 田杉山脈 ★ 2019/07/30(火) 00:03:24.75 ID:CAP_USER.net
    プログラマーとコーダーとの違いは何か。改めてそう聞かれたら、あなたはきちんと答えられるだろうか。まさか「両方とも同じじゃん」なんて思っている読者はいないだろう。だが具体的に何が違うのかを即座に説明できる人もあまりいないはずだ。プログラマーもコーダーもプログラム(コード)を書く仕事である。では何が違うのか。

     「プログラマーのほうがコーダーより高度な仕事をしている」。そう断言する人もいるかと思う。その通りだ。プログラマーの仕事はコーダーの仕事よりもはるかにレベルが高い。プログラマーの人なら全員同意するはずだ。ただ、「コーダーはプログラマーよりレベルが低い」と言い放っているわけだから、理由を説明しないまま済ませたらコーダーの人たちに失礼だ。

     コーダーはプログラマーに比べると、やや特殊な呼び方だ。パッケージソフトやゲームソフト、OSやミドルウエア、クラウドの基盤ソフト、どんなものであれプログラム(コード)を書く人は誰でもプログラマーだ。一方、コーダーはある特定分野のプログラマーを指す。

     随分持って回った言い方をしてしまったが、要は人月商売のIT業界(の一部)でプログラマーの代わりに使われる用語だ。多重下請け体制でシステム開発プロジェクトを推進する人月商売では、元請けの技術者はSE(システムエンジニア)と称し、プログラム(コード)はほとんど書かない。実際に書くのは下請けITベンダーの技術者たちだ。

     下請けITベンダーの技術者も「SE」の名刺を持たされているため話がややこしいが、彼ら彼女らはシステムをエンジニアリングする人ではなく、プログラム(コード)を書く人だ。で、人月商売のIT業界のかいわいではこんなふうに言う。「(下請けITベンダーの技術者は)SEというよりもプログラマー、と言うか、コーダーなんだよな」。

     さて、そろそろプログラマーとコーダーの違いについて、お分かりになってきただろうか。プログラムという言葉は本来「何かを行う手順」を意味する。例えば「売り上げ倍増、100日間プログラム」といった具合だ。つまりプログラマーとはコンピューターに何かを行う手順を教える人を指す。もちろん単に教える(書く)だけでなく、何かを行う手順、つまりプログラム自体を考える、設計するのもプログラマーの仕事だ。

     一方、コードという言葉の意味は「符号」だ。つまりコーダーと言った場合、単に符号(プログラミング言語)を書くだけの人を意味する。プログラマーのように何かを行う手順を自ら考え、設計することはない。プログラマーやコーダーの人はこの違いをよく認識しておいたほうがよい。プログラムを考えることなく設計書に沿ってコードを書いているだけでは単なる作業者であり、この先滅び去るしかない。
    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/072500071/

    【技術者に未来なし、「コーダー」という呼び名に潜む人月商売の闇】の続きを読む

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