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仕事、職業、就職関係の2chまとめ 移転しました。

    カテゴリ: 実業家

    1: 田杉山脈 ★ 2019/11/08(金) 15:45:45.21 ID:CAP_USER.net
    アップルは「独創的な天才」と「実践的エンジニア」のチームだった
    スティーブ・ジョブズのような独創的な天才型のリーダーは、画期的なアイデアを生み出す。彼らとがっちり組んだ、スティーブ・ウォズニアックのような実践的エンジニアが概念を機械じかけに変えてゆく。さらに技術者とアントレプレナー(起業家)がチームとなって発明を実際の製品に変えるのである。

    では、そんな「成功するチーム」を導き、飛躍させ、歴史に残るイノベーションまで導いたリーダーとは、どのような人物なのだろう? デジタル革命史をひもといてみよう。

    デジタル時代、つまり電子機器が私たちの生活のいたるところに埋め込まれる時代が真の意味で誕生したのは、1947年12月16日。この日、ベル研究所のふたりの科学者が数枚の金箔、半導体素材のチップ、折り曲げたクリップから、小さい装置をこしらえることに成功する。この装置「トランジスタ」こそ、蒸気機関が産業革命で果たしたのと同じような役割を、デジタル時代で果たすことになる。

    トランジスタを発明した「堕ちたリーダー」
    現在もiPhoneから乗用車まであらゆるものに用いられている「トランジスタ」は、20世紀最大の発明と言っていい。

    トランジスタの発明によってノーベル賞を受賞したのは、ウォルター・ブラッテン、ジョン・バーディーン、ウイリアム・ショックレーの3名だ。

    このチームのリーダーだったショックレーは、歴史に名を残しながらも、「堕ちたリーダー」と評された人物でもある。

    カリフォルニア州パロアルトで育ったショックレーの才能は卓越していた。中等学校を飛び級してカリフォルニア工科大学で学位を得ているし、のちにはMITで固体物理学の博士号を取得している。彼は鋭敏で独創的、そして野心的。手品をやってみせたり、いたずらを仕掛けたりするのを好む一面もあったが、おおらかとか気さくといった言葉とは無縁だった。

    実験者と理論家を加えてチームを組む
    1936年、MITを卒業したショックレーはベル研究所のマービン・ケリーの訪問を受け、その場でウチに来いと誘われる。当時のベル研究所といえば、あらゆる知性が集結し、才能が自由に行きかうイノベーションの源のような場所だ。

    「安定性が高く、丈夫で安価な素子で真空管を置き換える方法の探索」

    これがケリーからショックレーに与えられた仕事だった。

    「管の中でフィラメントを光らせる代わりに、シリコンのような個体素材を使えば解決策が見つかる」

    3年後に解決策を出したショックレーには、量子論を視覚化する能力があった。

    だが、彼の芸術家のような直観を現実の発明に変えるには、ジョブズにとってのウォズニアックのように、巧みな実験者が必要だった。そこでチームに加わったのが、口は悪いが陽気な西部人ウォルター・ブラッテン。彼は酸化銅などの半導体化合物で独創的な装置を作るのが得意だった。

    また、理論系の中心はショックレーだったが、彼にはチームの監督という任務もあっため、理論家をもうひとり呼び寄せることになった。選ばれたのは、もの静かな量子論の専門家ジョン・バーディーン。プリンストン大学で博士号を取得し、大戦中は海軍兵器研究所で魚雷設計についてアインシュタインと議論したという天才だ。同僚によれば「実験家と理論家のどちらとも難なく協力する真の才能を持ち合わせていた」という。
    以下ソース
    https://president.jp/articles/-/30528

    【カリスマ経営者の多くが性格破綻者である理由】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/10/24(木) 15:50:30.53 ID:CAP_USER.net
    日本は「公務員の多い国」か
    日本経済の未来について、経済団体(経営者団体)や有名企業経営者がその予想、改革への提言を行うことは何ら珍しいことではない。様々な競争を勝ち残ってきた経済人の示す経済問題への洞察から学ぶべきことも少なくないだろう。

    しかし、「経済人の経済問題への提言」がマクロの経済環境に及ぶと、その妥当性が急速に下がるという例は少なくない。過日リリースされた『日経ビジネス電子版』における柳井正(ファーストリテーリング代表取締役)氏へのインタビュー「目覚めるニッポン~柳井正氏の怒り「このままでは日本は滅びる」」においても、経営者がマクロ経済を語る際に陥りがちな誤解が典型的に表れている。

    組織論や精神論が中心の日本論ではあるが、そのなかで示されるマクロ経済に関する特徴的な提言が、

    「まずは国の歳出を半分にして、公務員などの人員数も半分にする。それを2年間で実行するぐらいの荒療治をしないと」

    である。しかし、氏が憂慮する日本国は海外に比べてそんなに歳出が大きく、公務員の多い国なのだろうか。

    日本の政府支出は、先進国の中でも少ない方
    OECDのなかで比較が容易な30か国内で、日本の中央政府・地方政府あわせた政府総支出の対GDP比は24位(39%)と下位に位置する1。ちなみに米国は25位(37.8%)と日本よりも財政規模は小さいものの、大きな差はない。

    比較範囲で政府支出対GDP比が最も低いアイルランドにおいても28.8%と日本の半分まではいかないようだ。財政規模が大きいことが経済停滞の原因であるならば、日本よりも財政規模の大きいほとんどの国はどうなってしまうのだろう。

    日本の財政支出には無駄遣いが多いからだ――と思われるかもしれないが、これも事実とは異なる。日本の財政支出のうち、最大の項目は社会保障支出である。社会保障支出を「無駄遣い」ととらえることは一般的ではないだろう。社会保障費以外の政府支出の対GDP比では、29位(15.4%)と30位のアイルランド(13.2%)並である。現時点で日本の財政規模が大きいと主張するのは困難である。

    公務員削減についても、ごく簡単なデータから否定できる。雇用者全体に占める一般政府雇用者比率は5.9%とOECD諸国の中で最も低い値である。ちなみにOECD諸国の同比率の平均は18.1%であり、日本は突出して公務員比率の低い国であることがわかる2。

    これらについては、防衛関連職員の少なさや郵政民営化に伴う郵便局員の非公務員化が影響しているという見方、さらには政府関連企業の雇用を含めれば日本はまだまだ公務員が多い国だとの反論もあるだろう。

    『世界価値観調査』では勤務先に関する質問が含まれている。そのなかで、自分が「公的機関(Government or public institution)で働いている」と答えた人の割合――制度上の定義ではなく自己認識によるデータを見ると、日本は10.7%と調査対象58国中57番目となっている。日本よりその割合が低いのはモロッコ(10.4%)のみだ3。

    なぜ経済人のマクロ経済への提言は誤るのか
    あまりにも事実を無視した見解であるにもかかわらず、「政府支出が大きすぎる」、「公務員の数が多すぎる」という主張は人々の感情に訴えかける力がある。国際比較上日本がいかに小さな政府で公務員数が少なかったとしても、節約すること、費用を抑えることはよいことに違いないという素朴な直感の影響も小さくないだろう。

    しかし、この直感がいつでも正しいとは限らない。この直感的な理解の問題点を探ると、経済人のマクロ経済への提言がなぜ誤るのかを理解することができる。

    経済に関する問題を考える際には、今直面している問題がオープン・システム問題であるのか、クローズド・システム問題であるのかに注意しなければならない4。

    オープン・システム問題とは、課題となっている対象に「外部」がある問題だ。例えば、企業が成績の振るわない従業員を解雇し、不要不急の費用を節約すると――少なくとも短期的には利益は増加するだろう。企業は業績を圧迫している要因を「企業の外に出す」ことが可能である。企業に関する問題は、それがいかに大きな企業であれオープン・システムの問題なのである。
    以下ソース
    https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67965

    【ユニクロ柳井氏「日本は公務員を半減せよ」発言の「大きな間違い」】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/09/06(金) 16:30:22.38 ID:CAP_USER.net
    そこで上場企業3740社、4万1071人の上場企業役員の最新人事データを収録している『役員四季報2020年版』および『有価証券報告書』のデータを用い、役員報酬1億円超の上場企業役員の中で「配当を含めた収入」が高い上場企業役員トップ500人をランキングで紹介する。

    今回の集計対象は、2018年5月~2019年4月に本決算を迎え、1億円を超える役員報酬を得た役員を有価証券報告書で開示した上場企業だ。本ランキングの上位に名を連ねた面々が、「『年収1億円超』の上場企業役員、上位500人リスト」のそれとは異なる点に注目されたい。

    柳井正氏と孫正義氏が総額100億円超えで突出
    上場企業で最も稼いだ経営者は、ユニクロやジーユーを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長だ。

    柳井氏の配当含む収入の総額は105億1400万円となった。役員報酬ランキングでは60位の4億円だったが、配当収入が101億1400万円(昨年は80億4500万円)あった。配当収入が昨年から20億円以上増えた理由は、1株当たりの配当金が350円(2017年8月期)から440円(2018年8月期)にファーストリテイリングが増配したことが要因だ。同社は8月決算のため柳井氏の配当収入も2018年8月期で計算している。

    2位はソフトバンクグループの孫正義氏で104億0200万円。孫氏は役員報酬ランキングでは162位(2億2900万円)だが、配当収入が100億円を超えている。

    なお、孫氏は「2011年度から引退するまでのソフトバンクグループ代表としての報酬全額」を寄付し、東日本大震災の震災遺児、およびその他多くの遺児などを支援すると発表している。なお、両社共に1994年7月上場で、孫氏と柳井氏は個人的な親交が深いことでも知られる。

    本ランキングでは創業(家)社長が多くランクインしている。注目すべきは5位にランクインしたZOZO社長の前澤友作氏だ。役員報酬は1億8400万円の233位だったが、配当収入が26億3300万円あった。ほかの有名どころでは15位のトヨタ自動車・豊田章男社長(14億3100万円)や24位の楽天会長兼社長の三木谷浩史氏(9億3800万円)などがいる。

    また、経営者の親族や資産管理会社が大株主になっている企業も少なくなく、一族単位で見るとさらに大きい配当金を得ているケースもありそうだ。
    ソースに一覧
    https://toyokeizai.net/articles/-/300151

    【配当含む収入多い経営者ランキングTOP500。ファストリ柳井氏とソフバン孫氏が100億円超】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2019/08/30(金) 12:18:12.32 ID:CAP_USER.net
     Teslaの最高経営責任者(CEO)であるElon Musk氏は、テクノロジー業界で屈指の有名人かもしれないが、人工知能(AI)が仕事に与える影響に関する同氏の見解は、それほど楽観的ではない。

     Musk氏は現地時間8月29日、上海で開催されたWorld Artificial Intelligence Conferenceで次のように語った。「AIによって、仕事はやや無意味なものになるだろう。おそらく、最後に残る仕事はAIソフトウェアの開発で、いずれはAIが自らのソフトウェアを開発するようになるだろう」

     Musk氏は、工学や物理学、芸術、人々の交流に関わる仕事といったものを学ぶことを勧めた。

     「人間は基本的に、他の人々と交流することを楽しむ。だから、人が絡むことやエンジニアリングに取り組んでいるなら、それはおそらく良いアプローチだ」(Musk氏)

     AIが人間の仕事を奪うかどうかをめぐっては、大いに議論がされており、2019年に発表されたある報告書によると、米国では2030年までに仕事の4分の1でオートメーションが人に取って代わる可能性が高いという。さらに、この報告書では、「予測可能な物理的および認知的作業」をともなう仕事は最もオートメーションの影響を受けやすく、一方で、より創造的な仕事や、人と人との高度な社交スキルおよび高度な教育が必要な仕事は、影響を受けにくいとされている。
    2019年08月30日 12時05分
    https://japan.cnet.com/article/35141991/

    【「AIによって仕事は無意味になる」--イーロン・マスク氏】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/08/02(金) 16:00:00.11 ID:CAP_USER.net
    時価総額約9兆円、最近は中国の大手IT企業アリババに投資した20億円が含み益8兆円を超えるとも言われるソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏。彼が健康面で人一倍気を使っているのは、歯。世界中を飛び回り、VIPとの商談が続く多忙な中でも、定期的に3カ月に1度の歯科検診は長年続けているという。

    元ソフトバンク社長室長で、現在は英語教育事業TORAIZを運営する三木雄信氏がウェブメディアにその背景を次のように語っていた。

    孫氏がそこまで歯のチェックにこだわっているのは「米国などでは歯並びと白い歯がその人の健康のバロメーターという考え方があるからです。彼はサプリメントでバランスよくビタミンを摂取していたし、好んで飲んでいたのもフランス製のミネラルウォーター・ペリエでした」(ウェブメディア「マネー現代」より引用)

    ちなみに、酒を一滴も飲めず、食にはこだわらないことで有名な孫氏だが、定期的な運動など、自己のメンテナンスには多大な注意を払っていたようである。

    健康法というと、病気にならないための運動や食事がすぐに思い浮かぶが、孫氏のエピソードを受け、樺沢氏は「予防医療で重要なのは自己の健康状態をまず知ること」と話す。

    「定期健診に足を運ぶ社長は、自身の体調におかしなところがあれば、すぐに病院に行って診てもらうフットワークの軽さを持っています。対して、定期健診に行かない人は調子が悪くてもすぐには病院に行かないため、結果的に体が蝕まれてしまう危険性があります」

    孫氏が3カ月に1度通う歯医者についても「常識」と樺沢氏は言う。

    「私も孫さんと同じく、3カ月に1度は歯医者で歯石を除去してもらっています。歯石はどうしてもたまるもの。たまり続けると歯周病が悪化します。また、残存歯数が少ないほど認知症になりやすい。歯周病がアルツハイマーの原因として関与しているという研究も出ています」

    アンケート調査でも、「毎月、歯のクリーニングに行っている」(えむずう・渡部真澄氏)、「年に4回歯科検診に通っている(ぺあのしすてむ・伊藤昭浩氏)」といった歯に関する回答が相次いだ。ほかには「年2回の血液検査」(プリベント少額短期保険・花岡裕之氏)を実施している経営者もいた。

    今や、経営者ならずとも定期的な検診は常識。自分の歯の寿命が、自分の仕事での“活躍寿命”を決めると言っても過言ではないのだ。

    「ただし、若い頃からバリウムやCTなどで、X線を何度も浴びることは、医療被ばくのリスクが心配です。40代半ばからでよいので、定期健診を徹底してください」
    https://president.jp/articles/-/29430

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