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    カテゴリ: テレワーク

    1: 少考さん ★ 2022/06/27(月) 00:34:35.79 ID:CAP_USER
    ※MAMORIO調査【方法:インターネット調査、対象:20代~60代の全国の男女 200名、実施日:2022/6/17~20】
    調査主体:MAMORIO株式会社

    リモートワーク中のUSBメモリーなどの置き忘れ・紛失経験「52.2%」--報告はわずか13% - CNET Japan
    https://japan.cnet.com/article/35189462/

    鈴木悠斗 2022年06月25日 08時30分

    MAMORIOは6月24日、リモートワーク勤務中における置き忘れや紛失の実態調査の結果を公表した。およそ半数の52.2%が業務に関する物品の置き忘れや紛失を経験していると回答したという。

    https://japan.cnet.com/storage/2022/06/24/ac9b097f5d726ef4a0a44295e9b72b13/20220624_mamorio_01.jpg
    調査対象の半数が置き忘れや紛失を経験していた

     調査は、6月17~20日にインターネットで行われ、20~60代の男女200人を対象とした。

     調査結果によるとリモートワーク経験者のうち、52.2%がリモートワーク中に業務に関する物品の置き忘れや紛失を経験しているという。しかし、紛失事故を会社へ報告した割合は13%にとどまっており、87%は報告をしていないと回答したという。また、リモートワーク中の置き忘れ、紛失を経験した人のうち7.4%が紛失物を発見できず、見つからなかったという。

    (略)

    ※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。

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    1: ムヒタ ★ 2022/05/27(金) 12:04:40.78 ID:CAP_USER
    総務省が27日発表した通信利用動向調査によると、2021年9月時点で51.9%の企業がテレワークを導入していた。前年から4.4ポイント上昇し、導入率について調査を始めた1999年以来、初めて5割を超えた。新型コロナウイルス対策として浸透してきた。導入予定も含めた割合は57.4%と、前年より0.8ポイント低下しており、頭打ち感もある。

    従業員100人以上の約2400社から有効な回答を得た。コロナの感染拡大に伴い、20年調査では導入した企業が19年より27.3ポイント上昇し、47.5%となっていた。

    業種別では情報通信業が前年比5ポイント上昇の97.7%、金融・保険業が同14.8ポイント上昇の82.4%に上った。一方、運輸・郵便業は同2.8ポイント低下の27.6%となり、調査した全業種のなかで唯一前年より導入率が下がった。

    27日記者会見した金子恭之総務相は「感染症対策だけではなく働き方改革や地方の活性化の観点からも、引き続きテレワークの定着を図っていく必要がある」と述べた。政府が掲げた20年までに12年度(11.5%)比3倍の目標は達成したが「新たな政府目標を検討していきたい」との考えを示した。
    2022年5月27日 11:59
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA271UE0X20C22A5000000/

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    1: ムヒタ ★ 2022/04/13(水) 13:01:43.87 ID:CAP_USER
     ソニー損害保険は4月13日、コロナ禍の引っ越しでオンライン活用が進み、スピード引っ越しにつながったとする調査結果を発表した。一方でテレワークを理由にした転居は3.5%に止まった。

     コロナ禍の期間に転居した人のうち、物件探しなど何らかの形でインターネットを活用した人は85.3%、内見までオンラインで行った人は16%だった。24%の人が不動産会社の訪問などを「思うようにできなかった」と回答している。

     引っ越しの検討を始めてから転居するまでの平均期間は約4.5カ月。1カ月以内に引っ越した人も20.3%いた。ソニー損保は「オンラインの活用がスピード引っ越しにつながった」と推察する。

     テレワークを前提に郊外へ引っ越す“テレワーク移住”も注目を集めたが、「リモートワークなどのしやすさ」を理由にした転居は3.5%にとどまった。転居後の居住エリアは郊外が微増したものの、東京の増減は±0%と目立った変化はなかった。

     調査は20年1月15日以降に引っ越しをした400人を対象にインターネットで実施した。
    2022年04月13日 12時15分
    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2204/13/news102.html

    【テレワークのための引っ越しは3.5%止まり、オンライン活用でスピード転居に ソニー損保調査】の続きを読む

    1: HAIKI ★ 2022/02/20(日) 23:15:54.51 ID:CAP_USER
    デスクトップ型のパソコン(PC)用液晶モニターが値上がりしている。家電量販店などでの平均価格はこの1年で約3割上昇した。新型コロナウイルス禍が長引き在宅勤務の機会が一段と拡大…

    続きはソース元で
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC031510T00C22A2000000/

    【PCモニター、1年で3割高 在宅勤務長引き大型シフト】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2022/02/06(日) 10:56:39.22 ID:CAP_USER
    新型コロナ対策としてテレワークの積極的な活用が求められる中、テレワークをしている人の割合が、緊急事態宣言の解除のあと低下し、感染拡大以来、最も低くなったとする民間の調査結果がまとまりました。

    日本生産性本部は、企業や団体に勤める人たちのコロナ禍での働き方をほぼ3か月ごとにアンケート形式で調べていて、今回の調査は、20歳以上の1100人を対象に先月中旬、インターネットで行いました。

    それによりますと、週に1日以上、自宅などでテレワークをしている人の割合は18.5%で、前回・去年10月の調査から4.2ポイント低下し、おととし5月の調査開始以来、最も低くなりました。

    低下の度合いを企業の規模ごとに見ると、従業員の数が1000人を超える企業と100人を超え1000人以下の企業では、7ポイント余りとなった一方、100人以下の企業は3ポイントほどで、比較的導入が進む大企業や中堅企業での低下幅が大きくなっています。

    今回の調査は、緊急事態宣言の解除から3か月余り過ぎた時期に行われていて、調査した団体では宣言の解除を受け、企業の間で出社の動きが強まったことが背景にあると分析しています。

    調査を担当した柿岡明上席研究員は「テレワークが社会に定着すれば、働く人の選択肢が増え、モチベーションも高められる。コロナ禍で多くの人がテレワークを経験したことを、企業は前向きに生かしてほしい」と話しています。
    2022年2月6日 10時42分
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220206/k10013469401000.html

    【テレワークしている人の割合 “宣言”解除後 最低に 民間調査】の続きを読む

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